ファクタリング審査は事業資金融資やビジネスローンよりも通過率が高いと一般的に解釈されています。

ファクタリングはビジネスローン審査に落ちた事業者などが利用することが多く、ファクタリング会社は「できる限り審査に遠そう」と歩み寄る傾向があるためです。

そのため、ファクタリング会社のホームページには「買取率98%」などと非常に高い数字が記載されており、実際にファクタリングは融資よりも柔軟な審査が行われます。

しかし、ファクタリングにも審査がある以上は審査に落ちてしまうことは珍しいことではありません。

ファクタリング審査に落ちる原因はいくつかあり、それら全てをクリアすることができれば、ファクタリング審査は比較的スムーズに通過できるでしょう。

ファクタリング審査がNGとなる本当の原因とそれぞれの解決方法について詳しく解説していきます。

ファクタリング審査で重視される4つのポイント

ファクタリング審査は様々な角度から行われますが、審査で最も重要になるポイントは以下の4点です。

  • 売掛債権の信用
  • ファクタリング会社の申込・買取条件
  • 売掛債権の実在性
  • 納入企業の信用

これら4つのポイントの中でどれか1つでも「審査基準に該当しない」と判断されてしまうと、審査にはまず通過することはできません。

したがって4つの審査ポイントはすべて押さえておく必要があります。

ファクタリング審査で、非常に重視される4つの着眼点について詳しく解説していきます。

売掛債権の信用

ファクタリングでは「売掛債権が期日通りに回収できるかどうか」という点が非常に大きなポイントになります。

ファクタリングとは、売掛債権をファクタリング会社へ売却して資金化する方法です。

また、ファクタリングはノンリコースで行われるので、ファクタリング後に売掛債権が回収不能になった場合にはファクタリング会社が損失を背負うことになってしまいます。

そのためファクタリング会社にとっては売掛債権について「期日通りに回収できる」と判断できない限りはファクタリングに応じることはできません。回収できなければ損失になってしまうからです。

企業の状態 信用がある 信用がない
売掛先の業況 良好 悪い
売掛先の規模 大きい 小さい
売掛債権の期間 短い 長い
納入企業の業況 良好 悪い

ファクタリング会社の申込・買取条件

売掛債権や申込企業がファクタリング会社が独自に設定している条件に合致しているかどうかという点も審査では大切です。

ファクタリング会社は以下のような条件を設けています。

  • 買取金額の下限・上限
  • 申込企業の属性(法人限定など)

買取金額がファクタリング会社の条件に合致していない場合や、法人限定のファクタリング会社に個人事業主が申し込んだ場合などは、申し込みを行っても審査すらしてもらえずにファクタリングを断られてしまうでしょう。

売掛債権の実在性

ファクタリング審査で最も重視されていることの1つが売掛債権の実在性です。

実在性とは「本当に売掛債権が存在するかどうか」ということで、「確実に存在する」と判断されれば審査では有利になります。

ファクタリングは売掛債権を売却する方法ですが、「確かに売掛債権が存在します」と証明するものは請求書や発注書などしかありません。

これらの書類はその気になればいくらでも偽造することが可能ですので、ファクタリング会社は実在しない売掛債権を買い取ってしまうリスクと隣り合わせだと言えます。

そのためファクタリング審査では「売掛債権が本当に実在するか」ということがかなり厳格に審査されます。

請求書や発注書や過去の入金実績を証明する以下のような書類が揃わないと審査に通過することが難しくなります。

  • 通帳のコピーなどの必要書類が揃わない
  • 書類に偽造の疑いがある

納入企業の信用

ファクタリングでは申し込みを行う納入企業の信用も確認されます。

納入企業の業況がよければ「納入企業に信用がある」と判断され、審査では有利です。

特に2社間ファクタリングにおいては、売掛債権期日に資金が納入企業を通過するので納入企業の信用はより重要です。

あまりにも納入企業の業況が悪いと、売掛先からの入金をファクタリング会社へ送金せずに流用する懸念があります。

納入企業が債務超過・大赤字・資金ショート寸前など理由で、信頼できない場合にはファクタリング審査に落とされてしまうこともあります。

売掛債権の信用が問題で審査NGになる3つの理由と対処法

売掛債権の信用が問題で審査に通過できないケースとしては具体的に以下の3つの状況を想定することができます。

  • 売掛先企業の業況に問題がある
  • 売掛債権の支払期日が長い
  • 売掛先企業や業種にコンプライアンス上の問題などがある

売掛債権の信用が問題となって審査落ちになってしまう3つのケースとそれぞれの対処法について、具体的に見ていきましょう。

売掛先企業の業況に問題がある

売掛先企業の業況に問題がある場合は審査で不利になります。

売掛債権の信用を判断するために最も大きな要素が、売掛先企業の業況や財務状態です。

ファクタリング会社は売掛先企業から代金を回収をしなければなりません。

この際、売掛先企業の財務状況が債務超過などであれば「期日通りに支払うことができないリスクがある」と判断される可能性があります。

売掛先企業の業況が健全であれば審査に通過できる可能性が高いですが、売掛先企業の業況に問題がある場合には審査通過は非常に難しくなってしまうでしょう。

対処法

ファクタリングを利用するためにはできる限り優良企業の売掛債権をファクタリングするようにしましょう。

優良企業の売掛債権は信用度が高いので審査に通過する可能性が高くなります。

複数の売掛債権を保有している場合には、最も規模が大きく業況良好な企業の売掛債権をファクタリングしてください。

売掛債権の支払期日が長い

売掛債権の支払期日が長い場合も「リスクが高い」と判断されて審査に落とされる可能性があります。

期日までの時間が長ければ長いほど、その期日までに売掛先企業の業況や資金繰りが悪化するリスクがあるので審査に通過することが難しくなるためです。

また、期間を長く設定するということは売掛先企業の資金繰りも決して楽ではないと言えるでしょう。

期間が3ヶ月を超えるような長い売掛債権について、場合によっては買い取ってもらうことが難しくなります。

対処法

審査に通過できる可能性を上げたいのであれば、できる限り期間が短い売掛債権をファクタリングするようにしてください。

期日までの期間が短ければ短いほどファクタリング会社にとってのリスクが低いので審査で有利になります。

また、期日までの期間が短い売掛債権の方が手数料も低くなる傾向があります。

期間の長い売掛債権しか保有していない場合には、複数のファクタリング会社へ申し込み、「審査に通過できるかどうか」「手数料はいくらか」ということを比較してください。

売掛先企業や業種にコンプライアンス上の問題などがある

売掛先企業に以下のような問題がある場合には、ファクタリング会社のコンプライアンス上の決まりに抵触して審査に通過できない可能性があります。

  • 風俗業・ギャンブル業
  • 過去にファクタリング会社とトラブルがあった
  • 反社会的勢力が関係する会社

ファクタリング会社が買い取るのは、法律を遵守していると客観的に判断できる企業やコンプライアンス上問題ないと判断できる公序良俗を守っている企業の売掛債権だけです。

売掛先企業に違法性があったり、コンプライアンス上問題がある場合には、いくらその会社の業況や財務状況に問題がなかったとしても審査に通過することはできないので注意しましょう。

ファクタリング会社の条件に抵触して審査NGとなるケースと対処法

ファクタリング会社が独自に設けている基準に抵触したことによって審査NGとなってしまうケースもあり、具体的には以下の3つの事例が考えられます。

  • 買取価格がファクタリング会社の基準外
  • 個人が申し込んだ場合
  • 顧客が営業範囲外の事業者

ファクタリング会社のルールに抵触するよくある3つのケースにいついて、具体的に解説します。

買取価格がファクタリング会社の基準外

買取価格がファクタリング会社の基準外の場合は審査に通過できません。

ファクタリング会社は「最低買取額〇〇万円」「最高買取額〇〇億円」などと買取価格に関して基準を設けています。

ファクタリングに申し込んだ金額が、この基準を逸脱している場合には審査に通過することは不可能です。

例えば、「最低買取額100万円」と決められているファクタリング会社へ、50万円の売掛債権の買い取りを申し込んでも審査には通過できません。

対処法

手持ちの売掛債権の買い取りが可能なファクタリング会社を選択しましょう。

買取価格の基準はファクタリング会社によって異なります。

100万円以上の売掛債権しか買い取らないファクタリング会社も存在すれば、数十万円単位の小口の買い取りに応じてくれるファクタリング会社もあります。

保有する売掛債権の金額に対応したファクタリング会社を探した上で、買取金額の基準を満たすことができるファクタリング会社へ申し込みを行いましょう。

個人が法人専用のファクタリング会社へ申し込んだ場合

個人事業主がファクタリングへ申し込んでも、ファクタリング会社によっては対応してもらえない場合があります。

2社間ファクタリングでは、二重譲渡を防止するために債権譲渡登記という登記手続を行うのが原則です。

しかし債権譲渡登記は法人しか登記できません。そのため、個人事業主に対するファクタリングを受け付けていないファクタリング会社も存在します。

今は、債権譲渡登記を行わないファクタリング会社が増えてきたため、個人事業主でも取り扱う会社も多いですが、まだまだ「法人のみ」となっている会社もあります。

対処法

個人事業主対応のファクタリング会社へ申し込みましょう。

個人事業主への対応を行っているかどうかはファクタリング会社によって異なります。

個人事業主がファクタリングを利用する時には「個人事業主への取り扱いに対応しているか」ということを確認してから申し込みましょう。

個人事業主対応ファクタリング会社一覧

顧客が営業範囲外の事業者

顧客の会社所在地によっては受け付けてもらうことができない場合があります。

ファクタリング会社は営業範囲を定めており、その範囲内しか取り扱いを行わないことも珍しくありません。

全国対応を行ってるのは、大手ファクタリング会社か非対面のクラウド型のファクタリング会社だけです。

地方のファクタリング会社は、その地域の事業者だけを顧客としているので、そのようなファクタリング会社へ営業範囲外の事業者が申し込みを行ったとしても審査通過は非常に難しくなるでしょう。

対処法

全国対応の大手ファクタリング会社へ申し込みましょう。

地方の事業者の方は申し込むことができるファクタリング会社が限られてしまいます。

そのため、最初から全国対応の大手のファクタリング会社へ申し込みを行った方が無難です。

全国対応のファクタリング会社は、非対面で契約することもできますし、面談が必要な場合には出張を行ってくれる場合もあります。

出張契約対応ファクタリング会社一覧

また、全国対応の大手ファクタリング会社の方が手数料が低い傾向があるので、地方の事業者の方ほど大手ファクタリング会社へ申し込むことにメリットがあるでしょう。

オンライン契約対応ファクタリング会社一覧

売掛債権の実在性が問題となり審査NGとなるケースと対処法

売掛債権の実在性が疑われてしまうと、まず審査に通過することはできません。

ファクタリング審査では、売掛債権の実在性を証明するための書類である成因資料の提出が求められます。

例えば以下のような書類が成因資料に該当します。

  • 請求書
  • 発注書
  • 基本契約書
  • 過去の入金を示す通帳のコピー

以下の2つのケースでは、「売掛債権の実在性が怪しい」と判断されてしまうことがあるでしょう。

  • 成因資料を提出できない
  • 成因資料に不備がある

売掛債権の実在性が疑われる2つのケースについて詳しく解説します。

成因資料を提出できない

成因資料を提出できないと審査に通過することは不可能です。

ファクタリングでは、売掛債権の成因資料を提出しなければなりません。

成因資料とは「売掛債権が発生した事実を証明する資料」で、具体的には請求書や取引先からの発注書などが該当します。

成因資料からファクタリング会社は次のことをチェックしています。

  • 特に継続的な取引先か
  • 不正な出金でないかどうか
  • 他社ファクタリング会社の利用等二重譲渡の可能性がないか
  • 提出された口座以外での取引がないか
  • 申告内容と提出書類が内容的に合致するか等

成因資料からこれらを判断し、「実在性と支払いに問題ない」と判断できた場合に審査に通過できます。

成因資料を提出することができないということは、売掛債権の実在性を証明する書類がないということになります。

売掛債権の根拠は、納入企業が「売掛債権は存在する」と主張しているだけで客観的に証明できないので、成因資料がない場合には絶対に審査に通過することができません。

対処法

成因資料はファクタリング会社の希望通り完璧に揃えましょう。

ファクタリング審査では「成因資料として請求書や発注書や過去の入金分が分かる通帳のコピーを提出してくれ」などと求められます。

不足する書類がないよう、ファクタリング会社の申し出を事前に確認し、成因資料を完璧に揃えて提出するようにしてください。

成因資料に不備がある

ファクタリング会社へ提出する成因資料に不備がある場合にも審査に通過することができません。

例えば、成因資料として提出した請求書の日付がない場合や、消費税が抜けているなど、一般的に考えて「おかしい」と考えられる不備がある場合には、審査通過に落ちてしまう可能性があります。

一般的に考えて「おかしい」と判断できるような成因資料に対して、ファクタリング会社は「成因資料を偽造した可能性がある」と判断します。

この瞬間に売掛債権の実在性が大きく揺らいでしまうことになり、審査に通過することは厳しくなります。

対処法

成因資料を提出する際には書類に不可解な点がないかどうかを確認することが重要です。

例えば「日付などがしっかりと入っているか」「コピーは見えにくくないか」などということをしっかりと確認し、不備がない状態にして提出しましょう。

架空の書類提出は刑事罰の対象

なお、成因資料として架空の書類を提出したことによって審査に落ちる人も実在します。

しかし、審査に落ちる・通る以前に審査の偽造は絶対にやめてください。

請求書や発注書などの成因資料は自社でも容易に偽造することは可能です。

しかし、ファクタリング会社も偽造したかどうかということは専門的な知見から確認することができるので、書類を偽装したとしてもまず間違いなく偽造はバレてしまうと考えた方がよいでしょう。

偽装が発覚した場合には、100%審査に落ちますし、以後、そのファクタリング会社を利用することは不可能です。

また、運よく偽造した成因書類でファクタリング審査に通過できたとしても、後で回収できなくなった時にファクタリング会社に偽造がバレてしまいますし、詐欺罪で刑事告発されるリスクもあります。

成因書類の偽造は刑事上の責任を負う可能性のある非常に危険な行為だということを認識して、架空の書類を提出することは絶対にやめましょう。

成因資料がないのであれば正直にファクタリング会社へ伝える

「取引先からの発注書を紛失してしまった」などの理由で、成因資料を紛失したことから、ファクタリング会社へ提出することができない場合には、ファクタリング会社へ正直にその旨を伝えましょう。

どうしても成因資料がないのであれば、ファクタリング会社は他の書類の提出に代えてくれる場合があります。

書類の偽造は絶対に行わず、正直にファクタリング会社へ伝えるようにしてください。

納入企業の信用に問題があり審査に落ちるケースと対処法

最後に納入企業の信用に問題があるために審査に通過できないケースです。

特に、売掛債権期日に資金が自社を経由する2社間ファクタリングでは自社の信用もかなり重視されます。

具体的には以下の3つのケースでは、「納入企業の信用に問題あり」と判断されるおそれがあります。

  • 資金ショート寸前と判断された
  • すでに手形の不渡などが発生している
  • 経営者が人間的に信頼されない

納入企業の信用が疑われて審査に通過できない3つのケースについて詳しく解説していきます。

資金ショート寸前と判断された

納入企業が資金ショート寸前と判断された場合には審査に通過することは難しくなります。

2社間ファクタリングでは、売掛債権期日になると、「支払企業(売掛先企業)→納入企業→ファクタリング会社」という順番で資金が流れていきます。

この際に、納入企業の業況があまりにも悪く、特に「資金繰りが危うく、資金ショート寸前」などの場合には、ファクタリング会社へ支払いをせずに、他の支払いへ流用してしまうリスクがあります。

そのため、あまりにも納入企業の資金繰りが悪化している場合には、2社間ファクタリングの審査に落ちてしまう可能性が高いでしょう。

対処法

自社の業況が問題で2社間ファクタリングの審査に通過できないのであれば、3社間ファクタリングへの申し込みを検討しましょう。

売掛債権期日に支払企業がファクタリング会社へ直接支払いを行う3社間ファクタリングにおいては、資金が納入企業を経由しないので、納入企業の資金繰りが悪くても審査に通過できる可能性があります。

あまりにも業況が悪い場合には、3社間までウイングを広げて申し込みを検討するとよいでしょう。

3社間ファクタリング対応のおすすめファクタリング会社はこちら

すでに手形の不渡などが発生している

納入企業が実質的には倒産状態になっている場合には、審査に通過することは不可能です。

例えば、振り出した手形の期日に手形代金を用意することができずに、手形が不渡理になると金融機関からの借入金は期限の利益を喪失して、一括返済を求められます。

これは実質的には倒産していることと同じですので、この状況下でファクタリングを利用することはできません。

対処法

手形の不渡りが出た、債権者から破産の申し立てが行われたというような実質的な倒産になってしまってからでは、ファクタリング審査に通過することはできません。

手形の期日が到来するまでにファクタリングへ申し込むなど、取り返しのつかない事態になる前に、早めに申込手続きをするようにしてください。

経営者が人間的に信頼されない

経営者が人間的に信頼されない場合には、どんなに納入企業の業況がよく、優良企業の売掛債権をファクタリングへ申し込みをしても審査に落ちてしまう可能性があります。

ファクタリングはファクタリング会社と納入企業の信頼関係によって成り立っています。

ファクタリング会社が売掛債権の実在性を客観的に100%証明する方法はないので、最後は「納入企業の経営者が言っていることが本当かどうか」と感覚で判断する定性的な評価に頼るしかないためです。

そのため「経営者が嘘をつく」「書類の提出が遅い」「雰囲気が一般人とは思えない」「約束した日時を守らない」などのファクタリング会社との信頼関係を壊してしまう行為をしてしまうと、審査に通過することはできなくなります。

対処法

まずはファクタリング会社との人間関係の構築に努めましょう。

ファクタリング会社との信頼関係を構築するためには以下の点を意識してファクタリング会社と接してください。

  • 約束した日時は必ず守る
  • 提出を要求された書類は速やかに不備なく提出する
  • 面談の際にはスーツで行く
  • 絶対に嘘はつかない

ファクタリング会社から信頼されれば、少しくらい自社や売掛先企業の業況が悪くても審査に通過できる可能性もあります。

日頃からファクタリング会社の担当者との信頼関係の構築に努めましょう。

ファクタリング審査がNGとなった時によくある質問

Q.1度審査落ちしたファクタリング会社の審査には2度と通過できませんか?
A.そのようなことはありません。
審査落ちの理由が売掛債権の信用が低いというものであれば、別の売掛債権に変更することによって審査に通過できる可能性があります。
また、自社の業況が良化すれば審査通過の可能性は高くなるでしょう。
ただし、ファクタリング会社と喧嘩などのトラブルを起こして審査落ちになった場合には、再申込をしても審査に通過することは難しいでしょう。
Q.審査NGとなった理由についてファクタリング会社は教えてくれますか?
A.基本的に審査落ちの理由は教えてもらうことはできません。
審査落ちの理由を尋ねても「総合的な理由によって審査に通過できない」と言われるのが一般的です。
ただし、ファクタリング会社の担当者との人間関係が良好な場合には、審査に落ちた理由を教えてもらうことができる場合があります。
「〇〇が引っかかって審査に落ちたから、ここを改善して申し込んだ方がいい」など、次回につながる有益な情報を教えてもらえる可能性があります。
普段から、ファクタリング会社の担当者との人間関係は良好にしておきましょう。
Q.2社間ファクタリングでNGとなった後3社間ファクタリングには通るでしょうか?
A.2社間ファクタリングは資金が納入企業を通過するので、納入企業の業況が悪いと審査に通過できないことがあります。
3社間ファクタリングは資金が納入企業を経由しないため、納入企業の業況に問題があってもファクタリング審査に通過できる可能性があります。
2社間ファクタリングの審査に落ちても、3社間ファクタリングの審査には通過できる可能性があるので、2社間に落ちた後は3社間ファクタリングへの申し込みも試してみましょう。
Q.審査NGとなった後、他のファクタリング会社へ申し込んでも無駄でしょうか?
A.無駄ではありません。
審査の基準はファクタリング会社によって異なるので、1つのファクタリング会社の審査に落ちても別のファクタリング会社の審査には通過できることもあります。
むしろ、ファクタリングの際には複数のファクタリング会社から相見積もりを取るのが一般的ですので、1社だけでなく、複数のファクタリング会社へ積極的に申し込むのがよいでしょう。

ファクタリングの審査を通したい方へ

ファクタリング審査には以下の重要なポイントがあり、ポイントを満たすことができない場合には審査に通過することができません。

  • 売掛債権の信用
  • ファクタリング会社の申込・買取条件
  • 売掛債権の実在性
  • 納入企業の信用

それぞれのポイントで審査通過の基準を満たすことができなければ審査に通過することはできません。

ファクタリングの申し込みの前に、自社や売掛先企業がファクタリング審査通過の基準を満たすことができているかどうかをしっかりと確認しましょう。

特に、成因資料の提出などによる審査落ちは防ごうを思えば比較的簡単に防ぐことができるものですので、事前にどんんな書類が必要になるのかを確認し、漏れのないように完璧な状態で申し込みを行ってください。