株式投資において企業を評価する指標の1つにPER（株価収益率）があります。

ですが「PERが何かわからない」「他の指標との違いがわからない」という方も多いのではないでしょうか。

本記事ではPERとはなにか、計算方法や参照時の注意点について解説します。

またPERとあわせて使われることの多い下記の5つの用語についても紹介します。

  • PBR（株価純資産倍率）
  • ROE（自己資本利益率）
  • ROA（総資産利益率）
  • 配当利回り
  • 配当性向

「株式投資を始めてみたい」「企業評価の方法が知りたい」という方はぜひ最後までお読みください。

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PER（株価収益率）とは

PERは（Price Earnings Ratio）の略であり>「株価が当期純利益に対して割高か割安か」を表す指標≈です。

株価の割高・割安を考える上での指標である、「バリュエーション指標」の1つとして企業の評価に用いられます。

PERの計算方法は下記の2通りです。

  • PER ＝ 株価 ÷ EPS（1株あたりの当期純利益）
  • PER ＝ 時価総額 ÷ 純利益

時価総額は「株価 × 発行済み株式の数」、EPSは「当期純利益 ÷ 発行済み株式の数」のため、2つの式は同じ結果になります。

例として、下記の条件でA社とB社について考えます。

企業 株価（円） EPS（円）
A社 3,000 500
B社 3,000 600

この場合、それぞれのPERはA社が6倍、B社が5倍です。

EPSは1年で期待できる利益のため、PERは理論上「支払った株価の回収にかかる年数」とも考えられます。

そのため株価が同じ企業であれば、PERが高い企業（A社）はPERが低い企業（B社）と比較して割高と判断できます。

異なる株価・PERの企業の比較においても考え方は同じです。

PERを用いた企業評価では「EPSに対して何倍までのPERを許容できるか」を常に意識しておきましょう。

PERの目安は何倍？

PERはその倍率によって、株式の割高・割安を判断する要素になります。

株取引は安く買った株式の価格が上昇することで利益を得られるため、できれば割安なうちに株式を購入しておきたいものです。

ではPERが何倍なら、株式は割安であると言えるのでしょうか。

結論として、一般的にPERの目安は15倍と言われています。

ただしPERは業種によって傾向があるため、1つの企業の数値だけで判断をするのは避けた方がいいでしょう。

PERの比較方法としては、下記の2つがあげられます。

  • 同業種の企業と比較する
  • 過去のPERと比較する

同業種の企業と比較する

繰り返しになりますが、PERは業種によって高い・低いの傾向があります。

そのため同業種で比較をすることで、投資をしたい企業が業界の中で、どのような位置にいるのかを判断する材料になります。

JPX（日本取引所グループ）が発表した、2022年2月時点で東証一部に上場している企業の加重PERの一部が下記です。

加重PERとは、企業ごとの時価総額を考慮して算出したPERです。

業種 加重PER（倍）
サービス業 67.４
小売業 41.４
医薬品 24.５
水産・農林業 15.１
銀行業 11.０
情報・通信業 8.９

出典：JPX（日本取引所グループ）『その他統計資料』

PERの目安を15倍とすると、サービス業はかなり割高、情報・通信業は割安と言えます。

そのためPERの数値だけで投資先を決めると、銀行業や情報・通信業といった業種に偏ってしまいます。

業種ごとのPERの傾向を理解し、投資をしたい企業が業界の中で伸びているのか、落ち目なのかを考えることが重要です。

過去のPERと比較する

同業他社との比較に加えて、投資先の企業の過去と現在のPERを比較するのも有効な方法です。

例えば、大手コンビニチェーンである、ローソンのPERは下記のように推移しています。

年月日 PER（倍）
2017年2月28日 21.29
2018年2月28日 26.07
2019年2月28日 26.4
2020年2月28日 28.51
2021年2月26日 57.3

出典：IRBANK『2651　ローソン』

PERが過去5年間で、上昇し続けていることから「ローソンは今後も成長が見込まれ株式が買われている」と考えられます。

単純に1つのPERの値だけで考えると、割高のようにも思えます。

ですが過去から現在の推移を比較することで、成長の見込み・企業の伸びしろについても知ることが可能です。

【注意】単純にPERの比較だけで取引をするのは危険

同業他社との比較、過去から現在への推移の確認をしたとしても、それだけで投資先の企業を決めるのは危険です。

なぜならPERの算出に使われるEPS（1株あたりの当期純利益）は予想の値だからです。

そのため計算の結果と最終的なPERが同じになるとは限りません。

PERを判断材料に取り入れる際に、最も重要なのは「上昇・下落の理由を考えること」です。

一口にPERが低いと言っても、全ての株式が買いな訳ではありません。

例えば自動車メーカーとして知られるトヨタのPERは2012年より、下記のような減少傾向にあります。

年月日 PER（倍）
2012年3月30日 43.41
2013年3月29日 17.42
2014年3月31日 10.13
2015年3月31日 12.18
2016年3月31日 8.01
2017年3月31日 9.93
2018年3月30日 8.07
2019年3月29日 9.89
2020年3月31日 8.94
2021年3月31日 10.73

出典：IRBANK『7203　トヨタ』

これはカーシェアリングの普及や、電気自動車への移行などが原因と考えられます。

PERの値だけを見ると、割安なように見えます。

しかし実態は業界自体が下火になっているためとも分析できるでしょう。

PERを用いた分析では上昇・下降と言った結果よりも「なぜその結果なのか」という理由が重要です。

PERとPBR（株価純資産倍率）の違い【その他の用語も解説】

PERと同様に、企業を評価する際に使われることの多い指標である下記の5つを紹介します。

  • PBR（株価純資産倍率）
  • ROE（自己資本利益率）
  • ROA（総資産利益率）
  • 配当利回り
  • 配当性向

PBR（株価純資産倍率）

PBRは「Price Book-value Ratio」の略であり「株価が企業の資産価値に対して割高か割安か」を表します。

PBRを求めるには下記の2つの計算方法があります。

  • PBR ＝ 株価 ÷ BPS（1株あたりの純資産）
  • PBR ＝ 時価総額 ÷ 純資産（解散価値）

一般的にPBRの目安は1倍と言われています。

その理由はPBRが1倍ということは、時価総額と解散価値が同額になるためです。

ただしベンチャー企業など、純資産の少ない企業はPBRが1倍以上になることも少なくありません。

そのためPBRの倍率だけを見て単純に割高・割安と判断はしない方がいいでしょう。

ROE（自己資本利益率）

ROE（自己資本利益率）は「Return On Equity」の略であり「株主資本利益率」とも呼ばれます。

「投資家から集めた資本に対して、企業がどれだけ効率よく利益を上げているか」を表す指標です。

ROEは下記の2つの計算で求められます。

  • ROE（%） ＝ 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
  • ROE（%） ＝ EPS ÷  BPS × 100

経済産業省の発表によると2018年時点での日本の上場企業におけるROEの加重平均は9.4%です。

そのためROEが8〜10%程度の企業であれば、経営効率が高いと言えるでしょう。

出典：経済産業省『事務局説明資料』

ROA（総資産利益率）

ROA（総資産利益率）は「Return on Assets」の略であり「企業が総資産をどれだけ効率よく運用しているか」を表します。

ROAの計算方法は下記です。

  • ROA（%） ＝ 当期純利益 ÷ 総資産 × 100

ROEは純資産に対する利益の割合ですが、ROAは銀行からの借入や設備投資なども含めて計算します。

経済産業省の発表によると2018年時点での日本の上場企業におけるROAの加重平均は3.9%です。

ROAは5%が目安と言われますが、業種によっても大きく変わるため、一概に「何％あれば優良企業」と言うことはできません。

配当利回り

配当利回りとは「株価に対して、いくら企業から配当があったか」を示す割合であり、下記の式で求められます。

  • 配当利回り（%） ＝ 1株当たりの配当金 ÷ 株価 × 100

株価や配当金は企業によって異なるため、配当利回りを算出することで、企業を比較しやすくなります。

例として、下記のようなケースを考えます。

企業 1株あたりの配当金（円） 株価（円）
A社 500 4,000
B社 600 3,000

この場合、A社とB社の配当利回りはそれぞれ下記です。

  • A社：500 ÷ 4,000 × 100 ＝ 12.5%
  • B社：600 ÷ 3,000 × 100 ＝ 20%

配当利回りにおいては、B社の方が高いことがわかります。

ただし、配当利回りの計算には、その時点での株価が使われるため、将来的に異なる結果になることがあるため注意しましょう。

配当性向

配当性向とは当期純利益に対する配当金の割合であり「企業の利益のうち、投資家に還元した割合」を表します。

配当性向は下記の式で求められます。

  • 配当性向（%） ＝ 1株あたりの配当金 ÷ EPS（1株当たりの当期純利益） × 100

投資する側としては、配当性向は高ければ高いほどいいように思えますが、そうとも言えません。

例えば、成長中の企業などは資金を事業拡大に回すため、配当性向が低くなる傾向にあります。

そのため配当性向の数値だけで「良い企業・悪い企業」を決めることはできません。

PERについてよくあるQ&A

PERが10倍の企業と20倍の企業では、10倍の企業の方が収益性が大きいのでしょうか？
PERが小さい（＝割安）だからと言って、収益性が大きいとは言えません。
PERはあくまでも「利益に対して株価が割高か割安か」を示す指標です。
収益性の判断には「資金運用の効率」を表せるROE・ROAをあわせて参照しましょう。
PERが高い業種にはどのようなものがありますか？
サービス業や小売業、医薬品業など人間が生きていく上で欠かせないものを扱う業種はPERが高い傾向にあります。
反対にPERが低い業種の代表例が、為替リスクのある金融業・銀行業です。
その他にも市況関連株と呼ばれる、取引状況が株価に大きく影響する石油・石炭製品業などがあります。

PERやPBRなどを併用して企業を評価しよう

PER（株価収益率）を見ることで「利益に対して株価は適切か」を知ることができます。

一般的に割安と言われるPERが15倍以下の企業に投資をすることで、企業の成長にあわせて投資による利益を得られます。

ただしPERは業種によって傾向があるため、数値だけを見て単純に割高・割安を判断するのは危険です。

重要なのは「なぜPERは上昇・下落しているのか」という理由を考えることです。

そのためには同業他社や過去の数値との比較、PBRを併用した企業評価がかかせません。

投資をしたい企業のPERなどの指標は、IR BANKで確認できます。